ついに中古住宅が新築住宅を抜く時がやってきた？（2015年）

日本では、新築・中古住宅の総数に占める中古住宅の流通割合が30%ほどです。アメリカが約70%、イギリスが約88%であるのと比べると、中古住宅の流通量は著しく低いのが当時の状況でした。

新しく家を買おうという人に話を聞いても、出てくるのは新築の話題ばかり。木造で耐久性が低いとされる日本の住宅事情ならではの傾向なのかもしれません。とはいえ、住宅を「使い捨て」にする社会は効率が悪く、人口減少時代の生存戦略としては不向きだと言えるでしょう。

そんな扱いを受けてきた中古住宅市場ですが、2015年は今までとは違う絵が描けそうだと言われていました。中古住宅が新築住宅を抜く可能性がある、というのです。

なぜ2015年が中古住宅の飛躍の年になりそうだと見られたのか。要因は主に2つあります。

1つ目は、新規住宅の建設用地の獲得が難しくなりつつあったこと。都心は東京五輪（2020年）を控え、半ばミニバブルの様相を呈し、地価は上昇していました。一方で住宅取得者の収入が増えているわけではなく、加えて人手不足という供給側の要因もあり、2015年の新規住宅の供給数は自然と抑制されると見られていました。

2つ目は、買い手側の要因。円安・株高で潤う人がいる一方、一般的な給与水準は大きく上がっておらず、価格が高騰する新築物件に手が届かないという人が増えていたとされます。

そうしたなかで注目されたのが中古住宅です。中古住宅の評価基準の見直しやリフォーム業者選びの環境が充実したこともあり、以前のように中古住宅の購入に抵抗を示す人は減りつつありました。むしろ若い世代では、リノベーションによって「自分たちだけの家」をつくることに価値を見いだす人も増えていました。

住宅購入を考えている方は、中古住宅も選択肢に入れてみてはいかがでしょうか。耐震性能の向上などにより、中古住宅でも内装を整えることで快適に暮らせるケースがあります。

また、中古住宅を保有している方にとっては、新築物件が高騰するこの時期は売却を検討するうえで一つのチャンスでもありました。売却を考えるなら、相場の確認や査定の比較など、準備を着実に進めておくとよいでしょう。

※本記事は2015年8月時点の情報・見解です。中古・新築住宅の流通状況や市況の最新データは国土交通省等の公表資料でご確認ください。